メディア・芸術学部（研究代表　玉田浩之准教授）は、「文化庁と大学・研究機関等との共同研究事業」に申請し、このたび採択されることが決定しました。平成30年1月、文化庁と本学が共同研究に関する包括協定を締結し、共同研究がスタートしました。

研究課題は「リビング・ヘリテージ概念に着目した重要伝統的建造物群保存と活用～地域特性を生かした文化遺産保護のありかたについて～」で、実施期間は平成30年1月25日から3月30日まで、その後平成32年3月31日まで継続した共同研究を予定しています。

この研究は、グローバル化、少子高齢化、人口減少という地域社会を取り巻く現状の中、「リビング・ヘリテージ（生きている文化遺産）の概念」に着目し、伝統的なまちなみや伝統的な暮らし・生業を共に維持した文化遺産の保存と活用を検討することを目的としています。全国117地区（平成29年11月28日現在）の重要伝統的建造物群保存地区に対してアンケート調査を行い、各地の取り組みの概要を明らかにします。さらに詳細な現地調査（兵庫県篠山市、宮崎県日南市、島根県津和野市、山口県萩市など）を実施し、まちづくりに取り組んでいる人物や団体のインタビューを行う予定です。
　
この研究を通じて、全国の重要伝統的建造物群保存地区の実態や傾向が明らかになれば、歴史的建造物やまちなみ保存・活用の推進に役立てることができます。さらに地域の活性化につながることができるようになります。今年度は、地域振興などのために文化財を活用しやすくする文化財保護法の改正が予定されており、新しい法制度のもとでの文化財活用の動向も研究成果に反映されることが期待されています。